サイトマップ『新聞力・再発見』―身近な新聞で語彙力・集中力【学校図書整備費資料申込受付中】
date : 2020年7月27日
日本新聞販売協会は、正確な情報と多様な言論で世の中の動きをリアルタイムに伝え、子ども達の読解力や集中力を高める効果があると言われる新聞を、教育現場で活用いただくべく「新聞力・再発見」をテーマに、新聞の活用を呼びかけています。
「新聞力・再発見」リーフレット
タブロイド版・8ページ（PDF）>>>
文部科学省は、児童生徒が現実社会の諸課題を多面的に考察し、公正に判断する力などを身につけることの重要性に鑑み、平成29年度から「学校図書館図書整備費等5ヵ年計画」により、学校図書館への新聞配備に向け単年度約30億円を予算化しています。
＊リーフレットを無料で配布いたします。お申込みはこちらから>>>申込みフォーム
>>>FAX用申込用紙.pdf
「新聞力・再発見」キャンペーン 第３弾 （※現在は終了しております）
第3弾ではテーマを“新聞と家庭教育”として、新聞を活用して家庭で基礎力を上げていく簡単な学習法を提唱している学研ネクスト家庭教育プロデューサーの酒井勇介氏に依頼しました。
『1日3分間！新聞でできる家庭学習法』と題して、7つの方法を紹介しています。
キャンペーンリーフレット（タブロイド版・４ページ） （クリックで拡大できます）
＞＞ キャンペーンリーフレット紹介 キヨ刷（チラシ・ポスティング用）ダウンロード（PDF）
「新聞力・再発見」キャンペーン 第２弾
2011年度よりスタートする「新学習指導要網」で、新聞が小・中・高校で学習教材として取り上げられることが決定。また新聞の効用が具体的に述べられた「小学生から新聞を読む子は大きく伸びる！」（著者・池上彰氏）の出版を踏まえ、池上彰氏をキャンペーンの顔とし“新聞と教育”をキーワードに展開しました。
■キャンペーン概要
| ●テーマ： | 「新聞力・再発見」／新聞は子どもの学力を伸ばす最適な教材 | |
| ●期間： | 2010年5月 - 2011年6月 | |
| ●方法： |
訪問用リーフレットによる購読申込み （申込者にもれなく川島隆太氏の「脳を鍛える」DVDをプレゼント） |
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| ●ツール： |
１． ２． ３． |
店内ポスター（A2判） 訪問用リーフレット（A3判2ツ折り巻き3ツ折り） 新聞折込用チラシ清刷（B4判片面） （各販売店が独自に印刷利用可） |
| ●注記事項： | １． | 訪問用リーフレットは１部4円（税・送料別）です。申込みは日販協事務局へ。 |
| ２． |
今回のキャンペーンは「購読申込みは直接販売店へ」となっています。 プレゼントのDVDは、日販協から直接購読申込み者へ送付します。 （購読申込み者の住所、氏名を日販協事務局へご連絡ください。 |
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| ３． | 訪問用リーフレット・ポスター等の内容（文章・写真）の複写転用は禁止します。 | |
▼キャンペーンに関するお問い合わせ
社団法人日本新聞販売協会（日販協） TEL：03-5643-7681 FAX：03-5643-7683
ポスターとパンフレット （クリックで拡大できます）
「新聞力・再発見」キャンペーン 第１弾
東北大学の川島隆太教授の音読と脳の活性化理論を踏まえ、毎朝、1面トップ記事の見出し、リードやコラムの音読をPRしました。
| ●テーマ： | 「『新聞力・再発見』／新聞のもつ効用、魅力をアピール |
| ●期 間： | 2009年5月 - 2010年3月 |
| ●ツール： |
１．3連作店頭ポスター（2A判） ２．新聞の価値を紹介したリーフレット（A3判2ツ巻き3ツ折） 「脳力を鍛える」DVD／VHSプレゼント付き試読者募集申込書付 |
３連作店頭ポスター：2A判 （クリックで拡大できます）
新聞の価値を紹介したリーフレット：A3判2ツ巻き3ツ折 （クリックで拡大できます）
第4回理事会開催（日販協）
date : 2020年7月14日
日本新聞販売協会（本橋常彦会長）は7月14日、東京・千代田区の如水会館で2019年度第4回理事会を開催、2019年度事業報告、決算、2020年度新役員（案）などを了承、任期満了に伴う次期会長に深瀬和雄副会長を内定した。
また、新型コロナウィルスの会員販売店への影響アンケートの中間報告では、98％の店が悪くなっていると回答、折込減少、部数の減少が主な原因にあがった。
本橋会長は、「新型コロナウィルスの感染拡大で、リモートワークや在宅勤務が一気に普及した。これにより従来のビジネスモデルや産業構造、社会構造の変換が迫られ、ワークスタイルの転換が求められている。在宅勤務の一番のメリットは通勤からの解放だ。１日約2時間から3時間を他の仕事に回すことが可能となり、様々な業界がこの可処分時間を狙っている。この可処分時間は新聞業界にとりまたとないビジネスチャンスだ。発行本社と販売店が共同で新聞の活用方法や付加価値の高い商品であること、生活者の豊かな暮らしに不可欠であることなどを知ってもらうためにどのように売り込んでいったらいいのかを真剣に考えるべきだ」と述べた。
